一戸建て売却で築年数の古い建物を売る

一戸建て売却で築年数の古い建物を売る

築年数の古い建物を所有している方は多いです。
全国的に築20年や30年と経過している一戸建てが増えているのです。
もう使っていない場合や、現在住んでいるけれども古くなったので新しく買い換えたいと考えている方も多いでしょう。
しかし、基本的に古い住宅を売る際にはさまざまなリスクがかかります。
そのことをきちと理解しましょう。
まず、日本にある一戸建てのほとんどは木造住宅です。
中には、鉄筋コンクリート造りや鉄筋造りの住宅も存在しますが、8割以上は木造となっています。
そして、築年数の古い住宅の多くも木造住宅なのです。
木造住宅は耐用年数が20年から22年とされています。
これは税務上の資産としての基準であり、当然20年を超えたからといって人が住めないわけではありません。
実際、築年数が20年経過している家に住んでいる人は多いです。
住宅ローンを35年間利用している人もおり、耐用年数を超えたからといって一気に価値がなくなるわけではないのです。
そのため、古い住宅であっても売却できる可能性はあります。
ただし、売却前にきちんと建物診断をしておきましょう。
一戸建てでは基礎がベタ基礎あるいは布基礎と呼ばれる形態となっており、これは年数を重ねるほど建物が傾く可能性が増します。
また、木造住宅はシロアリの被害を受けることもあり、結露や湿気などの危険性もあります。

どんどん木材が劣化してしまう危険性があるため、注意しましょう。
住んでいる当人の気付かない問題が生じている可能性があるのです。
そのため、売却活動を進めていく中で不動産業者や購入希望者から問題点を指摘されることもあります。
そのため、実際に売却の活動を行う前にきちんと建物診断をしておくことが大切なのです。
日本には建物診断を行っている会社や団体はたくさんあります。
目視による診断は費用が5万円程度となっています。
それほど多額な費用がかかるわけではないため、買い手を安心させるためにもやっておきましょう。
気付かない部分に問題のあるケースは多いのです。
その部分を買い手にきちんと説明しておかないと、実際に契約が成立した後にトラブルとなることがあります。
トラブルを避けるためには、きちんと建物の状態を把握して、問題のある部分については修繕をしたり、そのことをきちんと公開することが必要です。
そうすれば、購入希望者から信頼されることができます。
特に築年数の古い木造住宅には問題が隠されているケースが多いです。
一戸建て売却の際には気をつけましょう。